薬剤師と調剤偏重の現状

薬剤師と調剤偏重の現状

日本国内に多数存在する薬局。徒歩で移動できる行動範囲をイメージしてみた時、思った以上に薬局があると、意外に思う方も多いのではないでしょうか?そんな数多く存在する薬局を取り巻く現状は、この数年で激変しています。

現存する薬局の大多数は保険調剤に依存しているため、医療制度改革の強い影響を受けます。そのため、医療提供体制の再構築や地域包括ケアシステムの構築をはじめとした政策課題、消費税増税による損税問題、診療報酬改定など、これら一つ一つが薬局経営に大きくのしかかります。

加えて、調剤薬局チェーンによるショア争いや出店地の競合、調剤分野へのドラッグストアの進出なども目立ってきています。さらに、こうした状況にありながら、街に点在する薬局のほとんどが中小零細規模となっており、大手調剤チェーンやドラッグストアの出店の煽りを受け、再編・淘汰の対象ともなっています。

では、今後薬局はこれらの環境変化にいかにして対処していくと良いのでしょうか?

まず、薬局が調剤に偏重した現状からの脱却が出来るかどうかが鍵となります。 医薬分業元年以来、薬剤師は率先して分業を推進してきましたが、分業は医薬品適正使用の手段でしかありません。現状、手段と目的を取り違えた結果、様々な弊害が起きているのも事実です。

調剤に偏重するあまり、薬局が病院や診療所の門前に固まってしまう、処方箋がない一般人が利用しづらい薬局の割合が高くなるのなど、生活者ニーズを無視した状況となっています。

日本薬剤師協会が行った「新たな医薬品販売制度の対応状況に関する相互点検結果」を見てみると、調査対象となった薬局37,000施設の内、なんと約17%がOTC医薬品(大衆薬)の販売を行っていないことが分かります。

このことが影響し、最近では「OTC医薬品やサプリメントの説明が出来ない」という薬剤師も増加しています。OTCやサプリメントの知識は、服薬指導の際、飲み合わせなどの質問を受けた場合必要となるだけに、危険な傾向だと言えるでしょう。

この様に、調剤に偏重した現状は、様々な部分で歪みを生み出しています。それだけに、この偏重がもたらした歪みに正しく対処出来る薬剤師と薬局が求められているのです。

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